ピアソン (企業)

ピアソン
Pearson PLC

種類	公開企業
市場情報	LSE: PSON NYSE: PSO
本社所在地	イギリス ロンドン シティ・オブ・ウェストミンスター
設立	1844年
業種	出版業
代表者	アンディ・バード（CEO）
売上高	34億2800万ポンド（2021年）
従業員数	\
外部リンク	www.pearson.com 日本支社 www.pearson.com/jp/
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ピアソン（英: Pearson PLC）は、イギリス・ロンドン市内シティ・オブ・ウェストミンスターのテムズ川沿いにあるシェルメックス・ハウスに本部を置くメディア・コングロマリット。歴史的には、油田開発で利益をあげロンドンラザードを支配した時期が長く、出版社としての歴史は20世紀後半からとなる。また出版以外にも多様なメディア産業を展開している。ロンドン証券取引所・ニューヨーク証券取引所上場企業（LSE: PSON、NYSE: PSO）。

近代

ピアソンは1994年にSoftware Toolworksを、1996年にHarperCollinsを買収した。2015年現在、ピアソンの出版事業はイギリス・インド・オーストラリア・ニュージーランドで最大規模、アメリカ合衆国・カナダで2番目の規模である。特にアメリカ市場での売り上げが全体の6割を占め、同国の教育出版市場で主要プレイヤーとなっている^[1]。こうしてみるとマルチメディアとしての側面ばかりが目につくが、かつてのピアソンは全く違っていた。

ピアソンはピール銀行条例の年にサミュエル・ピアソンが起業した。1856年に兄のジョージが参加してS Pearson & Sonという社名となった。翌年に本社をブラッドフォードからヨークシャーへ移した。水道インフラを整備する事業は順調に拡大した。いよいよ大不況がくるという1873年にウィートマン・ピアソンが参画し、6年後には祖父のサミュエルから会社の株を譲り受けた。1884年に本社をロンドンへ移し、このときから第一次世界大戦が起きる年までにウィートマンは実に67の事業、4300万ポンド分を受注した。このうち45.5％が中南米のプロジェクトであった。英国政府が主要な顧客であり、たとえば1892年から5年がかりでブラックウォール・トンネルを造成した。さまざまな港湾・ドックの整備を成し遂げ、今や議員として政治に顔のきくウィートマンは何かとメキシコ対策委員としてもてはやされた。そしてメキシコに運河や鉄道を敷設していった。ウィートマンはメキシコのポルフィリオ・ディアスと信頼を深めていき、利権を分け合うようになった。1901年にウィートマンは油田を買収し、1906年までに60万エーカーを保有した。1908年にドス・ボカス油田を掘り当て、スタンダード・オイルと熾烈な価格競争を展開した。1910年にポトレロ・デ・リャノ油田を発見し、Mexican Eagle Petroleum Companyを設立した。この事業は大いに成長して、ピアソンが保有する資産のうち1200万ポンドがメキシコ利権由来となった。1919年、メキシカン・イーグルの株をロイヤルダッチ・シェルに売却した。そこで回収した資金はロンドンラザードを買収するのに使われた。なお、テンプレートの写真に映っている本社建物はシェル・メックス・ハウスといって、シェルとBPの合弁メキシコ事業が1970年代まで長らく本社に使っていたものである。1919年に戻ると、株式売却を機会にグループが再編され、S Pearson & Son Ltd.が持株会社となった。また、子会社としてホワイトホール・ペトロリアムとホワイトホール・トラストが設立された。

現代

ウィートンは1927年に死亡した。彼の息子世代にピアソンの経営方針は変わりだした。兄ハロルドがWestminster Press Ltdを立派に育て、ウィートンの跡を継いだ弟クライヴが世界恐慌でメキシコとチリの電気事業を売却した。代わりに英国南西部、つまりグリエルモ・マルコーニと縁の深いポルドゥーをふくむ地域で、中南米と似たような電気事業を営むようになった。ピアソンはブリティッシュ・エアウェイズの設立に基幹的役割を担い、1941年にはアメラダ石油を買収したが、第二次世界大戦中にそうした事業から戦略物資を徴収されて、戦後1948年には電気事業が国有化された。

経営者の世代交代を経て、1957年にFinancial Newsを傘下においた。アテネの電気事業をギリシアへ売却するなどしてピアソンはスリム化に邁進した。1969年に節税等の目的で資本金200万ポンドの二割を株式公開し、ピアソンは分相応の企業となった。粗利700万ポンドの約1/4 はホワイトホール証券子会社のロンドンラザードが稼いでいた。粗利の三割はフィナンシャル・タイムズを買収していた本社の出版事業が出所であった。そして北米の石油事業が二割を稼ぎ出していた。物づくりは7％、ラザード以外の投資部門が15％であった。

1977年にギブソン男爵が会長となった。1979年にカメコを買収した。1980年代にペンギン・ブックスなどの傘下事業をシェル・メックス・ハウスに次々と進駐させて、ついにハウスをピアソンの本社にした。1990年にロンドンラザードの相当な業績低下が報告され、これを受けてパリとニューヨークのラザードとも連携するようになった。1997年にMarjorie ScardinoがCEOとなった。世紀の変わり目で全体的な業績低下に苦しみ、ピアソンはダウンサイジングを続けている。2002年にRTLグループの株を22％売却した。ピアソンは2003年に英国の資格プロバイダーであるエデクセルを買収し、2008年2月ピアソンは、ピアソンデータ管理部門（旧NCS incのスキャナー製造及びサービス部門）を、主要な競合企業だったM＆F Worldwideに売却したと発表した。ピアソンは2009年にWall Street Englishを1億4000万ドルで買収し、さらに2010年にSistema Educational Brasileiro（SEB）の学校学習システム部門を4億9700万ドルで買収した。2011年7月、ピアソンはロンドンを拠点とする英国の学位プロバイダーであるピアソンカレッジの設立を発表した。また、同年12月にピアソンはコネクションズアカデミーを買収し、同月FTSEインターナショナルリミテッドの50％の株式をロンドン証券取引所に4億5000万ポンドで売却することに合意した。

やがてベルテルスマンと協定して2012年10月にペンギン・グループとランダムハウスを共同事業とした。

2015年12月、傘下のフィナンシャル・タイムズを日本経済新聞社に譲渡^[2][3]。また同年8月、エコノミストについてもイタリアの投資会社エクソールが約4億6900万ポンドで株式の半分を買収すると発表した^[4]。エクソールとはつまりアニェリ家である。エコノミスト株で残り半分はシュローダー、カドバリー家、そしてロスチャイルド家が保有している。

なお、かつては日本法人としてピアソン・エデュケーションがあった。2010年にピアソン傘下となっていた桐原書店に吸収合併され、桐原書店の社名がピアソン桐原に改称されたものの、2013年に同社がピアソングループから独立して社名を元に戻し（業務提携は継続）^[5]、技術系書籍の出版業務から撤退^[6]。2014年現在は同社を通じて英語版書籍や辞書類の販売を行うほか、技術系書籍については丸善出版が一部再出版している^[7]。

所有企業（一部）

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、ピアソンに関連するカテゴリがあります。

• 公式ウェブサイト（英語）
• Pearson (pearsonplc) - Facebook（英語）
• Pearson (@pearson) - X（旧Twitter）（英語）
• Pearson - YouTubeチャンネル（英語）
• Cisco Press
• ピアソン ビュー ジャパン（Pearson VUE Japan）
• ピアソン・ジャパン - Pearson Japan
• FundingUniverse Pearson plc History^[8]

脚注

注釈

出典

表 話 編 歴 FTSE 100 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）
シェル（SHEL） アストラゼネカ（AZN） HSBCホールディングス（HSBA） ユニリーバ（ULVR） BP（BP） グラクソ・スミスクライン（GSK） レレックス・グループ（REL） ディアジオ（DGE） リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ロンドン証券取引所グループ（LSE） BAEシステムズ（BA） ナショナル・グリッド（NG） コンパス・グループ（CPG） レキットベンキーザー・グループ（RKT） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） エクスペリアン（EXPN） フラッター・エンターテインメント（FLTR） バークレイズ（BARC） スリーアイ・グループ（III） アシュテッド・グループ（AHT） アングロ・アメリカン（AAL） プルーデンシャル（PRU） テスコ（TSCO） ヘイリオン（HLN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） インペリアル・ブランズ（IMB） リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN） ボーダフォン・グループ（VOD） スタンダードチャータード銀行（STAN） アビバ（AV） ナットウエスト・グループ（NWG） セージ・グループ（SGE） レントキル・イニシャル（RTO） スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版） セグロ（SGRO） インフォーマ（INF） ネクスト（NXT） バンズル（BNZL） スマーフィット・カッパ・グループ（SKG）（英語版） スミス・アンド・ネフュー（SN） アドミラル・グループ（ADM）（英語版） ハルマ（HLMA）（英語版） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） メルローズ・インダストリーズ（MRO） インターテック・グループ（ITRK） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） スパイラックス・サーコ・エンジニアリング（SPX） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セントリカ（CNA） オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版） アントファガスタ（ANTO）（英語版） クローダ・インターナショナル（CRDA） BTグループ（BTA） セバーン・トレント（SVT） ウィットブレッド（WTB） パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） モンディ（MNDI） スミスグループ（SMIN） DCC（DCC）（英語版） インターメディエート・キャピタル・グループ（ICP）（英語版） B&Mリテール（BME） ウィアー・グループ（WEIR）（英語版） M&G（MNG）（英語版） フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版） エンテイン（ENT）（英語版） テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版） コカコーラHBC（CCH）（英語版） バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版） マークス&スペンサー（MKS） コンバテック・グループ（CTEC）（英語版） バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版） ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版） IMI（IMI） ライトムーブ（RMV）（英語版） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ビーズリー（BEZ）（英語版） バーバリー・グループ（BRBY） ディプロマ（DPLM）（英語版） J.セインズベリー（SBRY） DSスミス（SMDS）（英語版） キングフィッシャー（KGF） パーシモン（PSN） フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版） RSグループ（RS1）（英語版） イージージェット（EZJ） ユナイト・グループ（UTG）（英語版） シュローダー（SDR） ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版） オカド・グループ（OCDO） JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版） セント・ジェームズ・プレース（STJ）（英語版） エアテル・アフリカ（AAF）（英語版） フレイザーズ・グループ（FRAS）（英語版） フレスニーヨ（FRES）（英語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年3月18日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） BNPパリバ（BNP） サンタンデール銀行（SAN） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） INGグループ（INGA） ノルデア銀行（NDASE） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） バークレイズ（BARC） ドイツ銀行（DBK） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） カイシャバンク（CABK） ナットウエスト・グループ（NWG） KBCグループ（KBC） スタンダードチャータード銀行（STAN） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） DNB（DNB） クレディ・アグリコル（ACA） エルステ・グループ・バンク（EBS） コメルツ銀行（CBK） PKOバンク・ポルスキ（PKO） アイルランド銀行（BIRG） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） スリーアイ・グループ（III） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） シュローダー（SDR） アムンディ（AMUN） マン・グループ（EMG） IGグループホールディングス（IGG） アバディーン（ABDN） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） アクサ（CS） ミュンヘン再保険（MUV2） スイス・リー（SREN） プルーデンシャル（PRU） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） エイゴン（AGN） アジアス（AGS） ポステ・イタリアーネ（PST） スコール（SCR） ストアブランド（STB）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シーメンス（SIE） シュナイダーエレクトリック（SU） エアバス（AIR） サフラン（SAF） ABB（ABBN） BAEシステムズ（BA） ボルボ クラスB（VOLV B） Adyen（ADYEN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） ドイツポスト（DPW） エクスペリアン（EXPN） アシュテッド・グループ（AHT） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） ルグラン（LR） DSV（DSV） サンドビック（SAND） ラインメタル（RHM） コネ（KNEBV） タレス（HO） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） レントキル・イニシャル（RTO） SGS（SGSN） プリズミアン（PRY） Aena（AENA） VATグループ（VACN） エデンレッド（EDEN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） バンズル（BNZL） エピロック クラスA（EPI A） アルファ・ラバル（ALFA） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） インターテック・グループ（ITRK） メルローズ・インダストリーズ（MRO） スパイラックス・サーコ・エンジニアリング（SPX） レオナルド（LDO） ビューローベリタス（BVI） Wise クラスA（WISE） トレルボルグ（TREL B） バルチラ（WRTBV） メッツォ・オートテック（METSO） スミスグループ（SMIN） SAAB クラスB（SAAB B） アデコグループ（ADEN） ランスタッド（RAND） GEAグループ（G1A） モンディ（MNDI） シググループ（SIGN） IMI（IMI） ジョージフィッシャー（FI.N） テレパフォーマンス（TEP） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） ゲットリンク（GET） クノールレムゼ（KBX） アンドリッツ（ANDR） チューリッヒ空港（FHZN） アルストム（ALO） ラショナル（RAA） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） フロントライン（FRO） ネクサンス（NEX） ADPグループ（ADP） ティッセンクルップ（TKA） DKSHホールディング（DKSH） ワールドライン（WLN） ヘイズ（HAS） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） CRH（CRH） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） ブイグ（EN） エファージュ（FGR） ACS（ACS） シグニファイ（LIGHT） アクシオナ（ANA）
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生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ディアジオ（DGE） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） DSM（DSM） インペリアル・ブランズ（IMB） ケリー・グループ（KRZ） カールスバーグ クラスB（CARL B） リンツ&シュプルングリー 登録株（LISN） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ハイネケン・ホールディング（HEIO） モウイ（MOWI） カンパリグループ（CPR） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） レミーコアントロー（RCO） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） アホールド・デレーズ（AD） テスコ（TSCO） バイヤスドルフ（BEI） エシティ クラスB（ESSITY B） カルフール（CA） マークス&スペンサー（MKS） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO） ハローフレッシュ（HFG）
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テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） プロサス（PRX） キャップジェミニ（CAP） ダッソー・システムズ（DSY） STマイクロエレクトロニクス（STM） アマデウスITグループ（AMS） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） ASMインターナショナル（ASM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA） TeamViewer（TMV）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） BASF（BAS） ジボダン（GIVN） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） ブレンターク（BNR） コベストロ（1COV） IMCD（IMCD） クローダ・インターナショナル（CRDA） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） エムスケミー・ホールディング（EMSN） ユミコア（UMI） エボニック・インダストリーズ（EVK） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） SKF クラスB（SKF B） ノルスク・ハイドロ（NHY） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） Eni（ENI） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） エクイノール（EQNR） レプソル（REP） ネステ（NESTE） シーメンス・エナジー（ENR） スナム（SRG） オーレン（PKN） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） エネル（ENEL） ナショナル・グリッド（NG） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） RWE（RWE） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） テルナ（TRN） EDP（EDP） オーステッド（ORSTED） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セントリカ（CNA） セバーン・トレント（SVT） エンデサ（ELE） フォータム（FORTUM） フェアブント（VER） レッド・エレクトリカ（RED） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） テレフォニカ（TEF） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） ノキア（NOKIA） エリクソン クラスB（ERIC B） セルネックス・テレコム（CLNX） スイスコム（SCMN） KPN（KPN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） LEGイモビリエン（LEG） クレピエール（LI） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順